パニック障害になったら仕事はどうなる？休職すべきなの？

交通事故で骨折したら、ほぼ間違いなく休職すると思います。でも、パニック障害の場合、休職が必要な体調であったとしても、身体的な疾患やケガと比べると、休職を選択肢として選ぶ割合はまだそこまで多くないと思われます。

とはいえ、パニック障害も決して放置してよい病気ではないのです。

この記事では、パニック障害になったときの仕事や休職についてお話しします。

パニック障害が悪化してしまうと、通常通り勤務するのはかなり困難

パニック障害とは、体にはどこにも悪いところはないのに、いきなり死ぬかと思うほど息苦しくなったり、心臓がドキドキする発作が起きるという精神疾患です。働き過ぎていたり、無理をしている人にパニック障害は起こりやすいと言われています。

パニック発作はいつ起こるか分からないものです。しかも、満員電車やバスといった混雑する乗り物や、会議室など仕事をする上でどうしてもかかわらざるを得ない場所で起きやすいです。

パニック発作を起こすことも怖いですが、外でパニック発作を起こしたときに周りを騒がしてしまう恥ずかしさと申し訳なさで、徐々に外で働くのに恐怖を覚えるようになります。このように、パニック障害を患い、悪化してしまうと職場に行くのが相当つらくなってしまいます。

休職も選択肢のひとつだけど、「責任感が強く」最初は受け入れることがなかなかできない人も

パニック障害は我慢で済むような病気ではありません。放置したりすると、うつ病を併発する恐れがありますし、元々パニック障害の半分の人にうつ病の合併が示唆されています。そのために、治療されずに放っておいてしまうと、さらに症状が重くなる危険性があります。長く働き続けるためにも、まずは一旦体調を改善する目的として休職も選択肢のひとつとして考えてほしいところです。

とはいえ、パニック障害になりやすい人には責任感が強い人が多いです。その責任感の強さから、休職してしまう自分をひどく責めてしまう恐れもあります。いよいよ病状が重い場合はドクターストップがかかることもあるでしょう。しかし、働き続けることだけが、唯一の選択肢ではないと思うことで少しは気が楽になれると思います。

休職するのなら、期間を気にせず治療に専念する

パニック障害でどのくらいの休職が必要かは、その人の病状によって異なります。3ヶ月休む人もいれば、もっと短い人もいますし、長い人もいるでしょう。

なおパニック障害も含め、精神疾患になりやすい人には、真面目、責任感が強いといった性格の人が多いです。休職期間中は会社や同僚などへの申し訳なさが重くのしかかってくると思います。「早く良くならなくては！」と自らを追い詰めてしまうこともあるかもしれません。

しかし、パニック障害になるということは、元々相当なストレスが溜まっていたということです。それまで頑張っていた分、今はしっかり休む期間だと専念することも大切です。

もし働き続けるのであれば、上司や人事部などに必要な配慮をしてもらう

休職するのであれ、しないのであれ、働き続けるにあたって、上司や人事部などに自分の病状を伝えて配慮をしてもらう必要があります。

パニック発作には対策できるものもあります。例えば、会議では一番後の席に座っているとパニック発作があまり起こらなかった、パニック発作が起きたときに飴を舐めていれば発作から意識が逸れて良かったという体験談があります。会議室の席や飴の常用などについて予め上司に承諾を取っておくと、安心して働けるでしょう。

また、パニック障害では通勤電車で発作を起こす人も多いです。そのため、一日清算型フレックスタイム制を適用してもらい、朝の通勤時間を早める措置を講じてもらったというパニック障害の人もいました。現在はコロナ対策でテレワークも進んでいますし、できるだけ発作が起きないような働き方を人事部に配慮してもらうのも大切なことと言えます。

重要な決断の前に、まずは「しっかりと休んで治療を受けてみること」を考えてみて

職場によってはどうしてもハードなところもあると思います。しかし、睡眠不足や過労、風邪、他にも暑すぎたり寒すぎたりする環境などはパニック発作を引き起こしやすいです。いったん治療でパニック障害が治ったとしても、こういった特徴がある職場ではパニック障害が再発する恐れがあります。仕事によっては転職も選択肢のひとつとして考えておくほうがよいでしょう。

しかし大切な事は、重要な決断をする前には、「自分の体調を良くするための治療をまずは取り組んでみる」ことも大切です。

パニック障害にかかって、不調になってしまうと、このまま会社を続けても良いのかどうか…といった究極の選択をしがちです。このような大きな決断をする前に、まずは治療に取り組んで体調を整えることが大切です。パニック障害の不調が軽快することで、物の見方や考え方が少し広がり、冷静な判断を出せることが多いからです。

どうしても仕事の負担を減らせないようなら、障害者雇用枠で転職することも考えてみる

転職するにあたり、一般枠で転職するか、それとも障害者雇用枠で転職するかでまた変わってきます。それというのも、障がい者雇用促進法が施工されているため、パニック障害の人を雇っている実績のある会社もあるためです。厚労省によると民間企業の法定雇用率はまだ2.2%とわずかですが、予めパニック障害に理解がある・配慮しているというのは安心だと思います。

リワークや就労支援の利用も、自分の体調と適性を知る上でも有効

もちろん、パニック障害の治療と同時進行で、リワークなどの取り組みに参加して判断をしてみることも大切です。リワークや就労支援などを通して自分の適性や体調の適応力を見極めてみることもお薦めです

ただし、パニック障害の治療中に自分一人だけで転職などの大きなことを決めるのは止めましょう。必ず家族や主治医と相談して判断するようにしてください。

まとめ

パニック障害を患って悪化してしまうと、仕事を続けることがかなり困難になります。とはいえ、真面目で責任感が強いという性格の人が多いことから、安易に休職することを最初は受け入れがたい方も多く、転職や退職などの選択肢をすぐに思い浮かんでしまう方も多い傾向にあるかと思います。

しかしまずは休職する、上司や人事部に相談して配慮してもらう、転職するなど選択肢はひとつではないので、自分の状態にとって最善となる道を治療と並行しながら探しましょう。パニック障害の治療を行う事で、パニック発作の回数が減少したり心の不調が緩和されることで、見えてくる自分の考えや想いは、また異なる可能性が高いからです。

焦らずまずは、治療に専念する時期も大切であるという事も忘れないでください。

ひだまりこころクリニック金山院はパニック障害の診断・治療も行う心療内科・精神科・メンタルクリニックです。土曜日・日曜日も午前・午後と診察をしておりますので、お気軽にご相談くださいませ

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